トラックを長く走らせ続けるには、車検が必要です。加えて使用者本人による点検整備も欠かせません。どちらも使用者にとっての義務なので、やり方を覚えておきましょう。
これからトラックを使う事業を始める方のために、車検や点検整備の定義を紹介します。大型車の安全運転で欠かせないため、最後までご覧ください。これを読めばトラックの安全な運用方法がわかります。
トラックの車検について
トラックの車検には決まった項目があり、それぞれ通過に向けた対策が必要です。車検が必要になる期間や法的根拠も確かめておきましょう。トラックに関する定期的な車検のルールをまとめました。
項目
大型トラックの車検では、以下のカテゴリーと詳細に分かれます。
項目 | 詳細部分 |
---|---|
外回り | 外周の目視、ワイパー、ライト |
エンジンルーム | パワーステアリング、バッテリー、点火装置、排気ガス、冷却装置、ベルト類など |
室内 | ハンドル、ブレーキ、クラッチペダル、パーキングブレーキ |
足廻り | タイヤ、ホイール、サスペンション、ディスクブレーキなど |
下回り | ステアリングのロッドやアーム、トランスミッション、プロペラシャフト、エキゾーストパイプ、マフラーなど |
その他 | 車高、車幅、投下装置、排気音など エンジンルーム内と車検証記載の各車体番号の一致も必要 |
このように、大型トラックではさまざまな部分でのチェックが欠かせません。車検前は自分で確認できる範囲で確かめることもおすすめです。欠陥が見つかった場合は車検業者に相談してください。
期間
トラック車検の有効期間は重量によって異なります。以下は運送事業用の貨物タイプに分類された場合の、サイズ別車検有効期間です。
タイプ | 初回車検有効期間 | 2回目以降の有効期間 |
---|---|---|
軽トラック | 2年 | 2年ごと |
小型・8t未満 | 2年 | 1年ごと |
8t以上の中型や大型 | 1年 | 1年ごと |
とくに大型トラックは毎年の車検が必要になるため、コストや手間が想定されます。スケジュールやお金に余裕を持たせておきましょう。
車検を受けなかった場合は道路運送車両法違反
トラックに限らず自動車の車検は原則として、道路運送車両法で定められています。第58条で国土交通大臣が認めた検査を受け、自動車検査証をもらわない限り、運行に使えないという決まりです。
第108条によると、第58条に違反した場合、6カ月以下の懲役または30万円以下の罰金刑が下ります。車検を忘れたことで罰則適用のリスクも生じるのです。次回の車検時期は厳重に確かめ、スケジュール調整に気をつけてください。
トラックの点検整備は使用者の義務になる
トラックの使用者は、点検整備の義務を負います。それに従い日常と定期の各点検整備が必要です。事業者に必要な点検整備のやり方も含め、適切なチェックの仕方をまとめました。
日常点検整備
日常点検整備は、日ごろの自動車の使用にあたり、ユーザー自身でできるチェックです。道路運送車両法第47条の2および、自動車点検基準第1条で定められています。自家用車の場合は、ドライバー本人が運転席やエンジンを確かめ、異変が目につかないかを見る形です。
ただし事業用のトラックを使っている場合は、1日1回のチェックをしましょう。事業用の自動車は仕事の関係上、ほぼ毎日にわたる利用が想定されます。社会的な役割も大きいため、毎日の検査が安全運行につながるのです。
定期点検整備
定期点検整備は日常的なものより本格的なチェックです。こちらは道路運送車両法第48条と自動車点検基準第2条で決まっています。
こちらもユーザーの義務になりますが、素人目から見られない部分まで確かめなければいけません。そのため国から認証を受けた整備工場のサポートが重要です。
自動車の種類によって定期点検整備の必要時期も変わります。たとえば事業用トラックなら、3カ月ごとに定期点検を済ませなければなりません。項目数も50と、1年ごとにやるマイカーの27よりも多いといえます。
大型トラックは事業用に毎日使うことから、部品の早期劣化も想定されます。事故を避けるためにも定期点検整備を忘れないでください。
点検整備記録簿
点検整備記録簿にはトラックの維持管理に大切な情報が詰まっています。点検の結果や整備の時期や内容を記録しているからです。道路運送車両法第49条で、自動車に備えつけなければなりません。
保存期間が自動車の種類によって異なります。事業用トラックのように3カ月点検対象なら1年間保存しなければなりません。トラブルがあったときの参考情報としても役に立つので、失くさないでください。
運送事業者がしなければならない点検整備
運送事業用の自動車は一般車両より使用条件が厳しいため、それに合わせて慎重に点検整備を進めなければなりません。日常および定期点検整備に加えて、トラックのしくみや使用状況に合わせて、社内で点検基準を作らなければなりません。点検結果も記録し、異常があればすぐに整備する必要があります。
上記のルールは貨物自動車運送事業輸送安全規則第3条の2および旅客自動車運送事業運輸規則第45条で決まっています。事業用トラックは社会的な役割が大きいため、重大事故を避ける意味でも慎重に扱わなければいけません。
まとめ
事業用トラックはマイカーよりも慎重な扱いが求められます。車検に加えて日常および定期点検整備の義務も慎重にこなしてください。事故を未然に防いだり、規則違反による事業の信頼性低下を防いだりするためにも、トラックの健全な運用が大切です。
「有限会社大山自動車整備工場」では、国土交通省福岡陸運局から指定を受けております。トラックの整備だけでなく車検に関するご相談も受付中です。とくにトラックを使った事業や仕事を始めたばかりで、車検や整備のやり方がわからない場合は、ぜひともご連絡ください。